安全性・安定性・生産性とは
~経営指標をもとに、安定的に儲けているか、人件費に問題がないかを確認しよう~
「自己資本比率」から安全性を分析
自己資本比率は、「総資本」に対する「自己資本」の割合をみたものです。銀行の安全性を示す指標としても使われているので、耳にしたことがある人も多いでしょう。自己資本は貸借対照表の右下にあります。この数値が高いほど安全性が高い、つまり会社がつぶれにくいといえます。
なぜ自己資本比率が高いと安全なのでしょうか。貸借対照表の右側をみるとわかりますが、自己資本が多いということは、その分借入金が少ないことを意味します。借入金が少なければ金利負担は少なくて済むのです。
また自己資本には、会社に最終的に残った利益(損益計算書の「当期利益」)が組み込まれていきます。利益が多いと、その分自己資本も増えます。利益をたくさん上げれば自己資本が増えるので、儲かっている会社の自己資本比率は高くなっていくのです。
「安全余硲率」から安定性を分析
売上高から損益分岐点売上高を引くと、会社にそのまま残る利益額を出せます。いわゆる〝余裕利益″が売上高に対してどれぐらいあるかを示すのが安全余裕率です。
この数値が大きいほど、不況にも左右されにくい体質の会社といえます。5%以上というのが健全な数値です。
「労働分配率」から生産性を分析
固定費の中で多くの比率を占める人件費に注目し、限界利益(損益計算書の「売上総利益」で代用)の中でどれぐらいの比率なのかを表すのが労働分配率です。
限界利益は売上から変動費を引いたものです。そこで人件費が多くを占めれば、その分会社に残る利益(営業利益や経常利益など)は減ってしまいます。たとえば労働分配率が70%だと、限界利益のうち70%が人件費ですから、会社には30%しか残りません。
労働分配率が高いほど労働力を活かすことができていないし、低いほど労働力を効率的に活用しているということです。
労働分配率が高すぎず、なおかつ社員一人あたりの給与が高いという会社は、それだけ収益力が高いということになり、理想的な姿なのです。
Point
自己資本比率と安全余裕率は大きく、労働配分率は小さいほうが望ましい。
経営のヒント
固定費削減には時間短縮を!
固定費は人件費のほか家賃や水道光熱費などがあります。
「固定費を削るにはどうしたらよいですか?」という質問に、大抵は人件費を削るしかないという答えが返ってきます。なかには、電気をまめに消すなどという答えもありますが、どちらも利益を上げることにはつながりません。
私はこのような場合、「時間軸を考えなさい」とお答えしています。
つまり1日かかっていた仕事は、半日で。半日の仕事は2時間でというふうに、人がかかわる仕事のスピードを上げれば、必ず利益率がよくなります。
- 経営計画入門講座 – 決算診断編
収益性・資金性とは? - 経営計画入門講座 – 決算診断編
限界利益を見落とすな!
2012年 5月 6日